未来予測2040―よりよい社会の実現を目指して―

電通総研Quality of Societyセンターは、「社会の質」という観点から、2040年に向けた日本社会の課題とその対策についてのレポート「未来予測2040－よりよい社会の実現を目指して－」を定期的に発表してまいります。第1弾は気候変動、地域コミュニティ、AIによる影響を取り上げます。

キャッシュマネジメントサービス（CMS）の歴史と未来

CMSは銀行が企業に提供する戦略的なサービスであり、歴史を振り返ると、デジタル技術の進歩とともに、大きな変遷を遂げてきた。本稿では、CMSの歴史的変遷を辿りながら、AI・ブロックチェーン・クラウドといった技術変化が今後のCMSにいかなる影響を与えるかを考察する。

インクルージョンに関する期待と評価のギャップに隠れた意識の変化を探る

機会の平等、多様な価値観、多様な属性への寛容性、子どもの権利など、インクルージョン（包摂性）に関する評価が上昇する一方で、期待は低下している。クオリティ・オブ・ソサエティ指標の3年間の時系列変化から、インクルージョンに関する期待と評価のギャップに隠れた意識の変化を探りました。

「意思決定×行動主体感研究会」発足

AIは、人間の意思決定、そして行動に対する主体感に大きく影響を与えつつあります。AIの実社会への浸透が進むいま、人間とAIはどのような関係性を築くべきなのでしょうか。そこで、電通総研は、「意思決定×行動主体感研究会」を立ち上げました。

住宅ローンの再発明

かつては銀行の花形商品と考えられていた住宅ローンは、昨今の金利上昇局面から遡った10年間でみると、長年の低金利と競争激化による採算性の低下によって、多くの銀行が取り組みを見直してリテールビジネスにおける注力度を下げる傾向にあった。本稿では、その背景にある、ネット銀行やフィンテック企業の参入による環境の変化と、集客・審査や処理プロセスのデジタル化への取り組みを整理する。さらに、「金利のある世界」への回帰によって、新たなリスクと事業機会が生まれる可能性があり、AIの活用とともに、住宅ローンが成熟しきった金融商品ではなく、新たな戦略商品となる可能性を考えたい。